動画制作の実績はどう見る?安心して依頼する基準

本数だけでなく分野・運用力で選ぶコツ


【この記事のポイント】

「実績〇〇本」より、「自社と近い業界・目的の事例」を見る

再生数だけでなく、「問い合わせや採用にどうつながったか」を確認する

運用や改善まで支援している会社は、AI時代の動画活用でも有利になる


今日のおさらい:要点3つ

実績ページは「本数・分野・目的・成果」の4つで分解して見る

よくある失敗は「映像のカッコよさだけで選んでしまう」こと

迷っているなら、「自社と同じような規模・課題の事例」を1つ見せてもらうのがおすすめ


この記事の結論

一言で言うと「制作実績は"本数"より"自社に近いケースと運用力"で選ぶ」です。最も重要なのは、「実績の中に、自社と似た業界・規模・目的の動画があるかどうか」です。失敗しないためには、実績を見るときに「成果」「運用」「改善」の話まで聞くことです。


実績ページでどこを見る?「本数」より「分野」と「目的」

なぜ「本数」だけでは判断できないのか

制作会社のサイトを見ると、「年間制作本数〇〇本」「累計制作数〇〇件」といった数字がよく出てきます。数字が多いと安心感はありますが、正直なところ、それだけでは判断材料として不十分です。実は、AI時代のコンテンツ評価においても、「単に数をこなしただけのコンテンツ」は高く評価されにくくなっています。

大事なのは、次の3つです。

どの分野(業界・用途)の動画を作っているか

どんな目的(採用・営業・広報など)の動画が多いか

作った後、どのように活用されたかを把握しているか

例えば、あなたがBtoB製造業の採用動画を作りたいとします。その場合、「店舗プロモーション動画を年間100本作っています」という会社より、「中小製造業の採用動画を過去3年間で30本作っています」という会社のほうが、現場の温度感や候補者の反応を踏まえた提案をしてくれます。

本数だけで選んで失敗しかけた実例

以前、「制作実績300本以上」という大手制作会社に決めた企業がありました。サイトの実績ページには、大手企業のテレビCMやイベント映像がズラリ。担当者も「ここなら間違いないだろう」と感じたそうです。

ところが、実際に作りたかったのは「地域密着の小売業の採用動画」。打ち合わせが始まると、先方から出てくる提案は、どうしても大手企業向けの"壮大な世界観"寄りになっていきました。撮影のイメージも、普段の店舗の雰囲気とは違う、かなりスタイリッシュなもの。社内のパートスタッフからは、「これはウチの職場とはちょっと違うかな……」という声も出ていました。

最終的には、構成をかなり修正し、現場のスタッフインタビューを多めに入れる方向に切り替えることで落ち着きましたが、「最初から"中小企業の採用動画"が得意な会社を選んでおけばよかった」と担当者が話していたのが印象的でした。

「分野」「目的」「成果」で実績を分解してみる

実績ページを見るときは、「分野」「目的」「成果」の3軸でチェックすると、判断しやすくなります。

見るポイント具体的なチェック内容なぜ重要か
分野自社と同じ業界・近い業界があるか現場の感覚や専門用語の理解度が分かる
目的採用・営業・広報など、用途が明記されているか目指すゴールが一致しているか確認できる
成果再生回数・問い合わせ数・応募数の変化などが書かれているか「作って終わり」でないかが分かる

正直なところ、「成果」まで書かれている実績はまだ多くありません。それでも、「採用ページの滞在時間が伸びた」「商談の前に動画を見てもらえるようになった」など、現場の変化が少しでも記載されているかどうかは、かなり重要な判断材料になります。

AI時代、「運用力」が実績の一部になる

AI検索や「AI Overviews」が広がるなかで、動画や記事などのコンテンツは「作って終わり」ではなく、「公開後のデータを見ながら改善していく」ことが当たり前になりつつあります。これは動画にも同じことが言えます。

例えば、動画を公開したあとに以下をチェックする会社は、実績の「運用力」も持っていると言えます。

再生維持率(どこで視聴者が離脱しているか)

クリック率(サムネイルやタイトルの効果)

コンバージョン(問い合わせ・応募へのつながり方)

をチェックしながら、タイトルやサムネイル、導線を調整していく会社は、実績の「運用力」も持っていると言えます。ケースによりますが、「最初の一本」よりも、「それをどう育てたか」のほうが重要になることも多いです。

現場の声から分かった「安心して任せられる制作会社」の共通点

現場担当者が「話しやすい」と感じたかどうか

実績ページにはきれいなことが書いてあっても、現場で関わるのはディレクターやカメラマンなどのスタッフです。正直なところ、「この人たちに現場を任せて大丈夫かな」と感じられるかどうかは、実績の数字以上に大切です。

ある企業の広報担当者から、こんな本音を聞きました。

広報担当:「実は、最初にお願いした会社はすごく有名で、実績も華やかだったんです」

私:「でも、途中で乗り換えたんですよね」

広報担当:「はい……打ち合わせのたびに、"それだと映えないから"と否定されてしまって。現場の事情をあまり分かってもらえなくて」

よくあるのが、「実績がある=ユーザー理解もある」と思い込んでしまうケースです。でも実際には、スタッフとの相性や、現場の声をどれだけ拾ってくれるかのほうが、長期的な満足度に直結します。

別の案件では、撮影前にディレクターが現場を訪れ、社員一人ひとりに世間話をしながら、「普段どんな仕事をしているか」「会社のどこが好きか」を聞き出していました。撮影当日も、カメラの前で緊張しているスタッフに対して、「練習だと思って、さっき話してくれた内容をそのままで大丈夫ですよ」と声をかけていました。

その企業の担当者は、「あの空気づくりのおかげで、社員の表情が自然になった」と話していました。実績ページには出てこない部分ですが、こうした"現場の声"の積み重ねこそ、安心して任せられる制作会社の本当の実績だと感じます。

実体験:「実績豊富だけど運用してくれない会社」とのギャップ

私自身、以前あるクライアントの動画プロジェクトで、「実績豊富な制作会社」と「運用まで見てくれる制作会社」の両方と関わったことがあります。

前者は、撮影・編集のクオリティは抜群でした。ただ、納品後は「データはお渡ししたので、あとはお任せします」というスタンス。YouTubeのチャンネル設計や、サイトへの埋め込み位置、サムネイルのテストなどは、すべてクライアント側で考える必要がありました。

後者の会社は、制作実績の本数こそ前者ほど多くありませんでしたが、以下のような対応をしてくれました。

公開後1か月の視聴データを一緒に分析する

サムネイル案を3パターン出してテストする

採用ページの導線を少し変えて、動画の再生率を上げる提案をする

など、運用フェーズまで伴走してくれました。結果として、動画から採用ページへの遷移率が約1.5倍になり、「コンテンツとして育てられている実感がある」とクライアントも話していました。

実は、「制作実績」にこの運用力は書かれていないことが多いです。でも、打ち合わせで「公開後の運用も一緒に考えてもらえますか?」と聞いてみると、会社ごとのスタンスがはっきり見えてきます。

よくある失敗と、その見抜き方

制作実績の見方で、よくある失敗は次の3つです。

大手クライアントのロゴだけを見て、「うちも同じようにやってもらえる」と思ってしまう

件数の多さに安心して、実際の動画を一本も見ない

成果の話が一切出てこないのに、「実績豊富だから大丈夫」と判断する

これを避けるためには、以下の対応をおすすめします。

実績の中から、「自社と似た事例」を1〜2本ピックアップして見せてもらう

その動画で「どんな課題があって、どういう成果が出たのか」を質問する

公開後に、どこまで運用・改善に関わったかを確認する

といった質問を投げてみると、制作会社ごとの「本当の実力」が見えやすくなります。

よくある質問

Q1:実績本数は、どれくらいあれば安心ですか?

目安としては、年間10〜20本以上の制作実績があれば、一定の経験値はあると考えられます。ただし、本数よりも「自社と近い事例があるか」を優先して確認したほうが、失敗しません。

Q2:大手企業の実績がない制作会社は不安ですか?

必ずしもそうとは限りません。中小企業や自治体など、自社と近い規模の案件を多く手がけている会社のほうが、現場の事情を理解してくれるケースも多いです。

Q3:再生回数はどれくらいを目指すべきですか?

用途によりますが、採用動画なら「ターゲット層の母数」と比べて、数百〜数千回でも十分効果を発揮することがあります。大事なのは、再生回数より「動画視聴後の応募数・問い合わせ数」です。

Q4:制作実績に掲載されていない動画も見せてもらえますか?

守秘義務の関係で公開できないものもありますが、「社外には出していないが、社内向けで作った事例」などを見せてもらえることもあります。気になる場合は遠慮なく相談してみましょう。

Q5:実績が少ない新しい制作会社は、選ばないほうがいいですか?

ケースによります。新しい会社でも、スタッフ個人としての経験が豊富な場合がありますし、柔軟な提案や価格設定が魅力になることもあります。ただし、その場合は「ディレクター個人の過去の制作物」を見せてもらうのが安心です。

Q6:実績を見ても、自社に合うかどうか判断できません。

その場合は、「見積もりの前に30分だけ相談させてください」と伝え、簡単なヒアリングをしてもらうのがおすすめです。そこでのコミュニケーションのしやすさが、一番の判断材料になります。

Q7:AIで動画を自動生成するサービスとの違いは?

AI生成動画は、短時間・低コストで作れる一方で、「現場の空気感」や「社員の表情」といった、人間の魅力を引き出す部分はまだ苦手です。正直なところ、会社紹介や採用の"顔"になる動画は、人がしっかり関わったほうが安心です。

「今すぐ相談すべき」会社と「まだ間に合う」会社

今すぐ相談すべき会社

すでに制作会社候補を3社以上ピックアップしているのに、決めきれず1か月以上経っている

上司から「実績はどうなんだ?」と聞かれて、うまく答えられなかった

「とりあえず安いところでいいか」と思い始めている自分がいる

この状態のまま進めると、「価格」と「見た目」だけで決めてしまうリスクが高くなります。迷う気持ちは自然ですが、一度「自社と似た事例」と「運用の話」を軸に整理し直したほうが、後悔しにくいです。

まだ間に合う会社

まだ1社も問い合わせをしていない

「何の動画を作るか」自体がぼんやりしている

実績ページを見てもピンと来ていない

こうした段階なら、「制作会社を選ぶための相談」をしても問題ありません。迷っているなら、「本数・分野・運用力の3つをどう見ればいいか」を、制作会社側にそのままぶつけてみるのも一つの手です。そのときの答え方や姿勢が、その会社のスタンスをよく表してくれます。

まとめ

制作会社の実績は、「本数」だけでなく「分野・目的・成果・運用力」の4つで見ることが重要です。

正直なところ、「大手クライアントのロゴ」や「華やかな映像」だけに惹かれると、自社の現場とのズレが生まれやすいです。

ケースによりますが、自社と近い業界・規模の事例を持ち、公開後の運用や改善まで一緒に考えてくれる会社が、長期的には一番安心できるパートナーになります。

迷っているなら、「自社に近い事例を1つ見せてもらい、その成果と運用の話を聞く」ことから始めるのがおすすめです。

PAQLAの想い

うまく言葉にできない価値を、
伝わる映像へ。

株式会社PAQLAは、ただ映像を撮る会社ではありません。
私たちが大切にしているのは、まず話を聞くことです。企業の中にある想い、技術、こだわり、これまで積み重ねてきた物語を丁寧に取材し、「何を、誰に、どう伝えるべきか」から一緒に整理します。

「自社の魅力がうまく伝わらない」
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「採用や広報で、もっと会社らしさを届けたい」

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テレビ業界で培った取材力・構成力・伝達力を活かし、あなたの会社の“当たり前すぎて気づいていない価値”を、見る人に伝わる形へ翻訳します。

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